医療保険は病気やケガになったときに適切な医療・治療を受けられないリスクに備えるための保険です。医療保険には公的医療保険と民間医療保険があります。日本の場合は国民皆保険制度に基づいて、いずれかの公的医療保険に加入しなければなりません。医療機関等で治療を受けた場合、受診の際に自己負担額(総額の30%)を支払うだけとなり、残りは審査支払期間を通じて保険者に請求されます。また、年収などに応じて月間に一定額以上の医療費を支払った場合の上限の設定など国民の健康を守るための保険制度が備わっています。
公的医療保険は職業などによって加入する制度が異なり、保険料やサービス内容が異なります。自営業・フリーター・無職・退職後のサラリーマンが入るのが国民健康保険、医師・弁護士・税理士などが入るのが国民健康保険組合、民間大企業サラリーマンが加入するのは組合管掌健康保険、民間中小企業サラリーマンが加入するのが政府管掌健康保険、公務員・教員が加入するのは共済組合、船員が加入するのは船員保険、日雇い・臨時雇い労働者などが加入するのが健康保険です。民間医療保険は非常に多くの種類があります。差額ベッド代の負担、ガンなどの特定の病気に対する保障、休業中の所得保障といった公的医療保険に上乗せする形の保険が主となっています。保障期間でみると、5年や10年ごとに更新する定期タイプと保障期間が生涯続く終身タイプがあります。
多くは掛け捨てとなっています。他にはガン保険、生活習慣病保険、女性疾病保険などもあります。疾病を特化することで、保障を厚く、保険料を抑えています。また、総合的な医療保険にガン、生活習慣病、女性疾病などリスクの高い疾病に対して特約を付けることもできます。介護保障や死亡保障が付けられる医療保険もあります。